2022年1月、いよいよ2023年卒の新卒採用が本格的に動き始める時期が迫ってまいりました。
ここ2年間は新型コロナウイルスの影響で、説明会や面接のオンライン化が一気に加速するという大きな変化がありましたが、この流れは23卒採用以降も継続していく見込みです。

さて、そのような環境変化の中、学生の就職活動が早期化しているという話題を耳にすることが多くなりました。実際、4年制大学では1年生、2年生の頃から業界や企業の情報収集、インターンシップ参加などを行う学生もいるようです。

リクルート就職みらい研究所の2021年9月時点の調査結果によると、23卒の学生の68.4％がインターンシップに参加しています。これは22卒の同時期の46.8%を大きく上回る数字です。(※１)

オンライン化が進んだことで移動距離や費用の負担が軽減され、インターンシップへの参加が容易になったことが背景にあります。
また、スマホネイティブといわれる今の若者世代は、行動を起こす前のリサーチに重点を置く特性があり、業種理解や職場の雰囲気、志望職種の実際の仕事体験など、早めの情報収集活動も一因になっているでしょう。

インターンシップは、優秀学生層や特定の企業だけが先行して活動を行っているというのはすでに過去の話で、多くの学生が早期から活動を行っているのです。

このインターンシップ期に学生の目に留まり、企業や業界を知ってもらうことを選考活動のスタートラインと位置づけ、積極的にインターンシップを開催する企業も増えました。

その反面、最終的に内定に結びつくことが少ない、マンパワーの兼ね合いで当年度の本選考と翌年度のインターンシップを並行して実施することが難しい、などの理由でインターンシップをやめてしまうケースもあります。

では、早期化の波に乗ることは本当にプラスなのでしょうか？

その答えは、もちろん“プラス”です。

早期から就職に対し高い意欲を持つ学生と接することができるというのは、企業にとってメリットがあります｡

ただ、ここで留意しなければいけないのは、その学生が内定や入社に結びつくかどうかは別問題という点です。
学生にとって、インターンシップの主軸は「情報収集」。一方で企業にとっては、業界の解説や仕事の体験を通して自社に興味を抱いてもらい、志望度を上げてもらう場です。
企業はその場を活かし、学生から“今の価値観”を教えてもらい、それをもとに本選考に臨むのはもちろん、会社の福利厚生や人事制度などにも活かしていく。
そのような位置づけで臨んでもよいのではないでしょうか｡

少子高齢化の現代では若手人材のニーズは間違いなく高まっていき、ITをはじめとする技術の進歩は、世の中の価値観や常識をあっという間に変化させていきます。

彼らが持っている“今”は、とても貴重な情報です。

すでに23卒のインターンシップ期は、間もなく終わりますので、6月からの24卒のインターンシップに向けてどのようにするか考えてみてはいかがでしょう。

＜参考URL＞
株式会社リクルート　就職みらい究所
2021年10月27日【2023年卒 インターンシップ・就職活動準備に関する調査】 https://shushokumirai.recruit.co.jp/wp-content/uploads/2021/10/pre_23s-20211007.pdf

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