2022年も残すところあとわずかとなりましたが、
新型コロナウイルスもとどまることなく全国で増加傾向となり“第8波”が襲来しています。
この状況下、採用活動に影響がでている企業様も多いのではないでしょうか。
国内においては2020年1月15日に新型コロナウイルス感染の第一例目が通告され、
以降は生活･社会において多大な影響がでています。
その中で、求人状況はどういった推移を辿っているのか、以下に纏めました。

コロナ禍以前は有効求人倍率も高水準の状況でしたが、
2020年度には有効求人数が約60万件減ったことにより、
有効求人数･有効求人倍率ともに大幅に落ちる結果となりました。
2021年度に関しても引き続き度重なる「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」により、
コロナ禍以前と比べ、大幅な有効求人数の増加は見られない結果となりました。
今年度(2022年度)においては、
新型コロナウイルスと共存といったトレンドに変わり“第7波”“第8波”が襲来しつつも
社会･経済活動はコロナ禍以前に近づくように活発化してきています。
そのような状況から企業の採用活動も高まってきており、
有効求人･有効求人倍率ともに大幅に伸びている状況となっています。
では大幅に伸びている直近1年間での月ごとの動きはどのような状態なのでしょうか。

2022年1月と比較しても月ごとに有効求人数･有効求人数ともに右肩上がりの状況となり、
求人媒体掲載原稿数と併せて見ても求人数自体が大幅に増加していることが見て分かります。
1年間でここまで数字が変動するのは、
かなり珍しいことであり、過去にない複雑な状況といえるでしょう。
今後も求人数が増える可能性が高く、有効求人倍率もコロナ禍以前の水準に戻る可能性が高いと思われます。
特に今後は4月の社員採用期、またアルバイト･パートの入れ替え期といった部分で、年明け頃からは特に求人数も大幅に増える見込みであり、採用にさらなる苦戦を強いられる企業様も増えるのではないでしょうか。

そのような状況を視野に入れた上で、より難しくなるであろうマーケットの中で採用をしていく覚悟と準備は出来ていますでしょうか。
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求人マーケットが厳しい中でも解決法は必ずあります。
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